この機能を使用して、従業員の休憩時間や短時間勤務期間を登録します。この機能で処理される情報の例としては、休職、長期休暇、産休、育児休暇などが挙げられます。
入力された削減度はフルタイムの観点による度合いになります。たとえば、従業員の拘束率が 80% (週 4 日勤務) なら、フルタイムの場合は週 5 日、1 日 8 時間勤務になります。その後、従業員が作業時間をさらに 8 時間短縮する場合、入力する短縮率は 20% になります。
実際の拘束率は 80 - 20 = 60% となり、雇用期間情報に表示されます。
従業員は現在の雇用期間を有している必要があります。
雇用短縮期間は会社での勤続年数の計算には影響しません。